エアコン補助金を使って少しでもお得に設置したいけど、2025年の茨城県でどんな制度があるのか分からず不安な方も多いです。本記事では、茨城県内の最新補助金情報をわかりやすく整理し、どの制度が自分に合っているのか見極められる内容です。
エアコン工事はもちろん、アンテナ工事でも高評価をいただいている電翔が、失敗しない設置のポイントもあわせて丁寧にご紹介しています。
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茨城県では、エネルギーの効率化や生活環境の改善を目的に、個人を対象としたエアコン設置に関する補助金制度が複数実施されています。 特に鉾田市と東海村では、家庭向けの支援が用意されており、条件を満たせば費用の一部を補助してもらえるため、負担を軽減できます。
制度の内容や条件はそれぞれ異なるため、詳しく確認しておくことが大切です。以下は自治体ごとにまとめた補助金情報の表です。
| 市区町村 | 補助金名称 | 補助率 | 上限金額 | 主な条件 |
|---|---|---|---|---|
| 鉾田市 | エアコン設置助成事業 | 段階制（非公開） | 5万円 | 昭和34年3月31日以前生まれの高齢者世帯、非課税・未設置・1年以上居住、過去未受給 |
| 鉾田市 | 省エネ家電買換促進補助金 | 1/2または1/3 | 5万円 | 市内在住、未納・反社なし、市内店舗購入で1/2、市外（県内）で1/3、年度内1回まで |
| 東海村 | 省エネ家電（エアコン・冷蔵庫）導入促進補助金 | 1/2または3/4 | 2〜3万円 | 村内居住者、村税未納なし、村内業者利用で3/4（上限3万円）、それ以外は1/2（上限2万円） |
鉾田市では、主に高齢者世帯を対象にしたエアコン設置のための補助制度を実施しています。 対象になるのは、昭和34年3月31日以前に生まれた人だけで構成される世帯です。ただし、エアコンが一台も設置されていない家庭に限定されます。
1年以上市内に住んでいること、市税の滞納がないこと、非課税世帯で生活保護を受けていないことなど、いくつかの条件クリアが条件です。助成金額は最大5万円で、前年の介護保険料の所得段階によって金額が変動します。
補助の対象となるのは、新たにエアコンを取り付ける工事であり、中古品の設置や交換作業は対象外です。申請受付期間は令和6年5月1日から令和7年2月28日までで、申請の際には領収書や設置後の写真など、複数の書類の提出が求められます。
申請前に条件を十分に確認し、補助対象となるかどうかを市の窓口で相談しておくとスムーズです。
同じく鉾田市では、エアコンを含む省エネ家電への買い替えを支援する補助制度も実施されています。 対象は市内に住民票がある人で、市税の未納がなく、暴力団関係者でないことが条件です。
他の同種の補助金を年度内に受け取っていない場合に限って申請可能です。補助金の上限は5万円で、購入先によって補助率が異なります。市内の店舗で購入した場合は購入費の半額、市外（県内）の店舗で購入した場合は3分の1が補助されます。
エアコンを購入する際には、転売目的ではなく、自宅用が補助条件です。購入後すぐに申請できるわけではなく、申請時に領収書などの証明書類が必要になるため、購入時から書類の保管に注意が必要です。
申請期限は明記されていませんが、予算がなくなり次第終了する可能性があるため、早めの手続きが推奨されます。
東海村では、エアコンと冷蔵庫を対象とした省エネ家電導入の補助金制度を実施しています。 対象者は村内に居住し、自らが住む家に省エネ家電を新しく導入した人です。
設置対象となるエアコンは、新品である必要があり、補助の対象外となる機器には注意が必要です。補助金の金額は、購入金額の半額が上限2万円まで支給されますが、村内業者から購入・設置した場合は補助率が4分の3に引き上げられ、最大で3万円まで受け取れます。
補助を受けるためには、国や県など他の補助金を同じ製品で受けていないことが条件です。2024年4月1日から申請受付が始まっており、申請時には購入証明や設置完了の写真などが求められる場合があります。
村税の滞納がないことも条件の一つであり、申請にあたっては事前にチェックリストを用意しておくと安心です。予算には限りがあるため、補助を希望する場合は早めに手続きを進めることをおすすめします。
茨城県では、企業の省エネルギー化を推進するために事業者向けの補助金制度が設けられています。空調設備の入れ替えや新規導入を考えている事業者にとって、費用負担を軽減できる有益な制度です。
県全域で利用できる制度に加え、自治体ごとの補助制度もあるため、導入前に詳細を確認しておくことが重要です。
| 市区町村 | 補助金名称 | 補助率 | 上限金額 | 主な条件 |
|---|---|---|---|---|
| 茨城県（全域） | 中小規模事業所省エネ対策設備導入補助金 | 1/3 | 99.9万円 | 省エネ診断受診、県の事業所登録、対象設備の導入 |
| 茨城県（全域） | TEPCOカーボンニュートラルサポート | 定額（能力に応じて） | 機器容量により変動 | TEPCO契約、指定プラン加入、APF基準以上の空調機導入 |
| 日立市 | 脱炭素設備導入促進事業補助金 | 1/2 | 100万円 | 市内中小企業、省エネ診断受診、市税未納なし、反社会的勢力でないこと |
| 東海村 | 省エネ家電導入促進補助金 | 3/4（村内業者） 1/2（その他） | 3万円 | 村内事業者、村内業者からの購入設置、他補助金との重複不可 |
中小規模事業所省エネ対策設備導入補助金は、茨城県内に事業所を持つ中小企業が対象です。補助の対象となるのは、省エネ診断を受けたうえで、空調設備やLED照明、蓄電池などの省エネ設備を導入するケースです。
申請には「茨城エコ事業所」として登録し、「いばらきエコチャレンジ」への参加が必要になります。補助率は導入費用の3分の1で、補助金の上限は99万9千円です。
申請受付は2025年5月から12月まで予定されており、先着順のため早めの行動が求められます。書類の不備があると受理されないこともあるため、申請する際は必要書類は正確に提出しましょう。。
東京電力エナジーパートナーが提供するこの支援制度では、茨城県内のTEPCO契約者が高効率な空調機を導入する際に補助が受けられます。条件として、指定の契約プランへの加入と、APF値が基準を満たす空調設備の使用が必要です。
補助金は機器の能力に応じて決まり、店舗用エアコンには1kWあたり3,500円、ビル用エアコンには7,000円が支給されます。申請は2025年1月から12月まで受け付けられ、オンラインでの手続きが可能です。
事前に契約内容や対象機器を確認し、適用条件を満たしているかチェックしておくことが重要です。
日立市内の中小企業を対象としたこの補助金は、脱炭素化に貢献する設備の導入支援を目的としています。補助対象となる設備には、空調機器のほかLED照明や変圧器などが含まれます。
省エネ診断を受けることが申請の前提条件です。補助率は費用の2分の1で、最大100万円まで補助されます。申請には、市税の滞納がないこと、暴力団に関係しないことなどの要件もあります。
2025年4月1日から12月26日までが申請期間で、予算上限に達し次第受付は終了するため、導入を検討している企業は、できるだけ早く準備を進めましょう。
東海村では、村内の事業所を対象に、省エネ家電の導入に対して補助を行っています。空調機器も補助対象となっており、購入と設置の両方を村内業者が担当することが条件です。
他の補助金と重複しての受給はできません。補助率は導入費用の3分の2から4分の3で、上限金額は3万円です。補助は通年で受け付けられていますが、予算が尽きると早期に終了する可能性があります。
申請には領収書や設置後の写真など、証明書類が必要になります。スムーズな申請のためにも、準備を早めに行っておくことが必要です。
茨城県に住んでいる方や事業者でも、国が実施するエアコン関連の補助金制度を利用できます。家庭向けと事業者向けに分かれており、条件や補助額が異なります。
導入予定の設備が対象となるか、必要な書類が揃っているかを確認しておくことが重要です。
| 対象地域 | 補助金名称 | 補助率 | 上限金額 | 主な条件 |
|---|---|---|---|---|
| 全国 | 子育てグリーン住宅支援事業（国土交通省） | 定額 | 27,000円（3.6kW以上） | 子育て・若者夫婦世帯、断熱改修などとの併用、空気清浄・換気機能付きエアコン |
| 全国 | 省エネルギー設備導入補助金（経済産業省） | 1/3 | 1億円 | 法人・個人事業主、省エネ診断済、CO2削減計画書提出、高効率空調機導入 |
子育てグリーン住宅支援事業は、18歳未満の子どもがいる家庭や、夫婦のどちらかが39歳以下の世帯を対象にしています。エアコン単体での申請はできず、窓の断熱改修や節水型トイレの設置など、他の省エネ改修と組み合わせる必要があります。
補助金の総額が5万円以上にならなければ申請できません。補助対象となるエアコンは、空気清浄機能や換気機能がついた機種に限定されます。補助金額は機器の冷房能力により決まり、3.6kW以上で27,000円、2.2～3.6kW未満で24,000円、2.2kW以下では20,000円が支給されます。
2025年度の実施は現時点で未定のため、最新情報を国土交通省の公式サイトで確認が必要です。
法人や個人事業主を対象に、エアコンなどの高効率な省エネ設備の導入を支援するものです。申請の前には、省エネ診断を受ける必要があり、さらにCO2排出量削減の計画書を提出することが求められます。
対象となる空調機器には、APF（通年エネルギー消費効率）が一定以上の性能を持つことが条件です。補助率は導入費用の3分の1以内で、補助額は最大1億円まで認められています。
申請は年2回の募集に分かれており、2025年は3月と5月にそれぞれ受付が行われます。事前準備として、必要書類を整えたうえで、省エネ性能を証明できる資料の準備が欠かせません。
国の補助金を活用する際には、複数の注意点があります。申請できるのは事前に工事が始まっていないケースに限られます。すでに設置されたエアコンや、工事着手済みの案件は対象外となるため注意が必要です。
同じ設備について他の補助金制度との併用は原則できません。補助対象の設備に関しては、統一された省エネ基準を満たしていることが求められ、証明書類の提出が義務付けられています。
製品の性能証明書や、施工業者の証明書などが含まれます。補助金の支給は審査通過後であり、申請すれば必ず受け取れるものではありません。書類の不備や条件の未達があれば不採用となる可能性があります。
スムーズに申請を進めるには、自治体や国の相談窓口を活用しながら、慎重に準備を進めることが求められます。
補助金制度は活用すれば大きな節約になりますが、申請にはさまざまなルールや注意点があります。条件を満たしていない場合は申請が通らないだけでなく、受給後に返金を求められることもあるため、確認は必須です。
確実に補助金を活用するには、事前に制度ごとの要件や手続きの詳細を理解しておくことが重要です。
補助金を申請する際には、自治体や制度ごとに決められた書類の提出が求められます。多くのケースで必要になるのは、申請書、領収書、設置状況を示す写真、住民票の写し、市税の納付証明書などです。
事業者向けでは、法人登記簿や省エネ診断の報告書、CO2削減計画などが求められることもあります。書類には有効期限があるものも多く、市税の証明書は申請日から30日以内に発行されたものでなければならない場合があります。
写真も撮影日がわかるように保存しておくことが大切です。提出書類の不備は不受理の原因になりやすく、申請後のトラブルを避けるためにも、すべての書類を丁寧に確認しておく必要があります。
補助金はあくまで費用の一部を支援する制度であり、全額をカバーするものではありません。補助率が1/3の場合、残りの2/3は自己負担になります。
対象となるのは工事費や機器代のみで、申請手続きに必要な書類作成費や省エネ診断の費用は含まれないことが多いです。補助額にも上限があるため、どれだけ高額な設備を導入しても、満額が支給されるとは限りません。
一部の制度では消費税分が対象外となるケースもあり、事前に見積もりや支出計画をしっかり立てておくことが求められます。特に中小企業や個人事業主にとっては、予算内で計画的に設備導入を進める姿勢が重要です。
補助金の申請では、虚偽の書類や誤った情報を提出すると不正受給と見なされ、重大な処分を受けることがあります。意図的でなくても、記載内容に誤りがあれば返還を求められ、場合によっては過去に受け取った分も全額返金しなければなりません。
よくある例としては、実際には設置していないのに設置済みと申請するケースや、領収書の日付や金額を改ざんするケースが挙げられます。補助金の対象にならない設備を申請してしまった場合も、後で指摘されると返金を求められます。
返還時には利息や加算金が発生することもあり、財政的なリスクが非常に大きいです。故意でなくても事務的なミスで問題が発生することがあるため、申請前に担当窓口に確認しながら進めることが大切です。
複数の補助金制度を同時に使えれば、支出を大きく減らせると考える人もいますが、実際には多くの制度で併用が禁止されています。同じ機器や工事を対象にして複数の制度から補助を受けることは認められていません。
例外的に、工事の内容を分けてそれぞれ別の制度で申請できるケースもありますが、厳密な仕分けと証明が求められます。申請者が意図せず重複して受け取った場合も、不正と見なされるリスクがあり、結果として全額返還となることがあります。
制度ごとに対象経費の範囲が異なるため、併用できるかどうかを判断するには、内容を細かく読み解くことが重要です。不明な点がある場合は、申請先の自治体や国の相談窓口に確認しましょう。
茨城県では、エアコンの設置や交換時に補助金制度を活用することで、導入費用の負担を軽減できます。せっかくの制度を無駄にしないためにも、工事は信頼できる専門業者に依頼することが大切です。
補助金対象となる機器を正しく選び、必要書類の準備や設置内容にも注意が必要だからです。
電翔は、エアコンをはじめとした住宅設備の工事を専門に行っている企業です。全国に対応しており、茨城県内でも数多くの施工実績があります。
新築への取り付けや引っ越しに伴う再設置など、あらゆるケースに対応できる技術と経験を持っています。家庭用の壁掛けエアコンだけでなく、中古エアコンの取り付けや移設にも柔軟に対応可能です。
お客様の予算や状況に応じて、最適な提案と丁寧な作業を行っていることが多くの支持を集めています。
電翔が茨城県のお客様に選ばれている理由は、技術力・対応力・満足度の高さは、他社と比較しても優れている点です。以下では電翔のエアコン工事が選ばれる３つの理由を詳しく解説します。
電翔のエアコン工事は、電気設備の資格を持つ専門スタッフが担当します。電気配線やアース工事、配管処理まで、見えない部分にもしっかりとこだわっている点も選ばれるポイントです。
仕上がりが美しいだけでなく、安全性や耐久性にも配慮された工事内容です。高所作業や複雑な施工環境でも対応可能で、工事の品質には妥協がありません。
経験豊富なスタッフによる手際の良い作業は、多くのお客様から高評価をいただいています。
電翔は全国対応のネットワークを活かし、茨城県内の現場にも迅速に駆けつけます。スケジュールの調整がしやすく、繁忙期であっても工事までの待ち時間を短縮できる点も魅力です。
即日工事に対応できる場合もあり、急なエアコン設置が必要なときにも安心して依頼できます。時間や日程の希望にも柔軟に対応できる体制が整っているため、依頼しやすさも特徴のひとつです。
施工中は、養生シートで床や壁を保護しながら作業を行います。設置後には動作確認や配線の整理まで丁寧に仕上げることで、工事後にトラブルが起きにくいです。
工事の説明も分かりやすく、お客様の疑問には現場でその場で対応しています。施工完了後のアフターフォローにも力を入れており、不明点があればすぐに相談可能です。
エアコン設置にかかる費用は、能力（kW数）や設置環境によって異なります。電翔では、標準工事に加えて、必要に応じた追加工事も丁寧に説明しながら見積もりを提示しています。
標準工事の費用の目安は、以下のとおりです。
| エアコン冷房能力 | 料金（税込） |
|---|---|
| 2.2KW | 16,500円 |
| 2.5KW | 19,800円 |
| 2.8KW | 23,100円 |
| 3.6KW | 26,400円 |
| 4.1KW | 29,700円 |
| 5.6KW | 33,000円 |
| 6.3KW以上 | 要相談 |
基本料金には、本体の取り付け、室外機設置、配管・アース工事が含まれています。現地調査の結果により追加費用がかかる場合でも、事前に明確な説明があります。
費用を抑えつつも高品質な施工を希望される方には、納得しやすい料金体系です。
追加工事の費用の目安は以下のとおりです。
| 工事内容 | 料金（税込） |
|---|---|
| 化粧カバー延長（1ｍ） | 2,310円 |
| 化粧カバー直観2ｍセット工事 | 5,390円 |
| 配管穴あけ工事（1ヶ所） | 3,850円 |
| コンセント交換（既設） | 3,080円 |
追加工事が必要な場合、化粧カバーの延長は1mあたり2,310円、配管穴の開口工事は1か所3,850円で対応しています。室外機の特殊な設置やコンセントの交換など、個別の要望にも対応可能です。
現場の状況に応じた見積もりとなるため、事前の現地確認でしっかりと予算を把握できます。まずは、お見積りなど簡単なご相談からでもお気軽にお問い合わせください。
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Q
A
エアコンの廃棄にはリサイクル料金と収集運搬費がかかります。電翔では取り外し工事が28,600円（税込）から対応可能です。機器の状態や設置場所により追加費用が発生することもあります。
Q
A
補助金は基本的に返済不要です。ただし、虚偽の申請や早期の設備処分などがあった場合は、返還を求められることがあります。不正申請には罰則もあるため注意が必要です。
Q
A
新型が出る直前の9月や、年度末の決算期である3月は、型落ちモデルの価格が下がりやすく狙い目です。夏の需要期は価格が高騰するため避けるのが賢明です。
2025年の茨城県では、個人・事業者を問わず複数のエアコン補助金制度が活用できます。鉾田市や東海村では省エネ家電の導入に対する支援が行われており、国の制度と併用することで、より大きな経済的メリットを得ることも可能です。
ただし、制度には条件や申請期限があり、補助率や対象機器もそれぞれ異なるため、事前確認が欠かせません。補助金を活かしてエアコンを設置するなら、施工の品質も重要です。
電翔は、茨城県内での設置経験が豊富で、資格を持ったプロが丁寧な工事を行います。エアコンの性能をしっかり引き出すためには、取り付け方や配線の処理も精度が求められます。
標準工事費用や追加工事の価格が明確で、事前の見積もりも安心材料です。補助金の活用で費用を抑えながら、信頼できる専門業者による施工を選ぶことが、快適で長く使える空調環境をつくる近道です。
条件をしっかり確認し、必要な書類や申請手順を整えて、無駄なく賢く制度を活用しましょう。
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